支払計算
■支払計算
支払計算の仕組み
　 支払計算とは、掛仕入れに相当する伝票から自動的に、支払の伝票をシステムが作る機能です。仕入先別に「掛仕入伝票」の金額を集計し､「支払伝票」の仕訳を起票するのは伝票枚数が多ければ多いほど手数がかかり、また間違いを起こしやすいものです。 Ｅ建設会計プログラムでは、この掛仕入伝票の集計から支払伝票の作成までの処理を自動化しました。 また、建設業界に特有の出来高査定やそれにともなう保留金、安全協力会の会費計算なども自動化の対象としています。
■支払計算をおこなうための設定
支払計算の機能をはたらかせるためには、いくつかの設定が必要です。
基本的な設定
（１）基本情報
「１７項目　支払計算」 一番重要な設定です。この項目は「１：する」、「２：しない」のいずれかを選択するようになっています。支払計算をＥ建設会計プログラムにさせるには「１：する」を選択してください。
「２０項目　保留解除方法」 建設業では、仕入先と取り交わす外注契約書などに、出来高査定あるいは支払率に関する条項を記載しているケースが多くあります。 これらの条項は仕入先からの請求金額を査定し、出来高あるいは支払率で支払金額を決める事を意味します。 Ｅ建設会計プログラムでは、請求金額と支払金額の差額を保留金と呼びます。
「２４項目　支払締日」 請求書の締め日のことです。Ｅ建設会計プログラムでは、請求書の締め日とともに「月次確定処理」の締め日としても利用します。
「２６項目　支払月１」から
「３１項目　支払月３」		 Ｅ建設会計プログラムでは、支払日を３パターン設定することができます。これで仕入先毎に支払日を変えることができます。
<保留解除方法>
　 保留金の支払方法を決めるための設定です。 保留解除方法は「１：翌月自動」と「２：満額自動」のいずれかを選択しますが、「１：翌月自動」は当月の保留金額を翌月の支払とするもので、「２：満額自動」は仕入先からの請求金額の元となる注文書に記載された契約金額と仕入先からの請求金額の累計が、同額となった時点で、それまでの保留金の全額を支払とします。 事務用品店や広告代理店などの工事に関係しない仕入先に対しては保留金がなく、請求金額をそのまま当月支払とする場合は、仕入先マスターの「２４項目　支払率」を１００％と設定すると、保留解除方法の設定とは関係なく全額が支払金額となります。
（２）科目属性
「属性分類　支払」 　 科目属性テーブルは、支払計算や完成工事振替などの機能を使う上で非常に重要な設定です。 支払計算機能では、たくさんの伝票から「掛仕入」に相当する勘定科目名が記入されている伝票とその金額を探し、支払に相当する勘定科目名が記入された伝票を自動で作成します。 掛仕入としては、「未払金」と「工事未払金」を対象とします。ユーザーが使用している勘定科目名が同じ「未払金」と「工事未払金」という勘定科目名であれば問題はありません。 しかし、それ以外の勘定科目名であった場合、「未払金」と「工事未払金」にそれぞれユーザーが使用している勘定科目名を設定します。 この設定で、Ｅ建設会計プログラムは、ユーザーが設定した勘定科目名が記入されている伝票を掛仕入伝票として取り扱います。 支払も同様に、「現金、手形、端数値引、協力会費、振込手数料」など支払に関係する勘定科目名をユーザーの使用している勘定科目名にします。
個別の設定
（３）仕入先
「２３項目　支払方法」 ここの設定を「集金／手形」にすると、その仕入先については銀行振込依頼書の印刷対象から外れます。
「２４項目　支払率」 出来高率ともいいますが、仕入先からの請求金額の何％を支払金額にするかを設定します。
「２９項目　支払日（一般）」から
「３３項目　支払日（経費）」		 仕入先に対する支払日を設定する項目です。支払日は支払日１から支払日３までのいずれかを選択するようになっています。この支払日１から支払日３とは、基本情報で設定されている支払日のことです。 仕入先が、一般（工事関係ではない仕入先）から材料関係、労務関係、外注業者、経費関係までのどれかの業種に分けられるようになっています。
「３９項目　会員区分」 協力会員か非会員かのいずれかを選択します。非会員を選択すると、安全協力会費の自動計算をおこないません。 したがって、支払計算の機能で作成される「支払伝票」に協力会費（一般的には預り金）が計上されません。
「４０項目　協力会費計算区分」 個別計算、固定金額のいずれかを選択しますが、これは安全協力会費を支払金額に協力会比率で乗じた計算で算出するか、決まった金額にするかの設定です。 個別計算を選択した場合は、「４４項目　安全協力会費率（材料）」から「５０項目　安全協力会費率（経費）」のいずれかに率を入力しなければなりません。 固定金額に設定した場合は、「４２項目　安全協力会費一律値引」に金額を入力します。 この協力会費計算区分から「５１項目　協力会費最低条件」までの項目は、安全協力会の会員である仕入先を対象とした支払計算をおこなうために必要な設定です。 「３９項目　会員区分」で非会員とした仕入先は、支払計算で協力会費計算の対象から外れますので、設定する必要はありません。 「４４項目　安全協力会費率（材料）」から「５０項目　安全協力会費率（経費）」まで仕入先が材料関係、労務関係、外注業者、経費関係のどの業種かによって協力会費率を入力します。 仕入先が複数の業種にまたがっている場合は、関係する会費率項目すべてに率を入力して下さい。
「５２項目　引落銀行No」 支払金額を現金支払率と手形支払率で按分した結果、算出される現金をどの銀行口座から引き落すかを設定します。 基本情報にある引落銀行に登録された引落銀行には、その銀行に対応した勘定科目名が設定されますので、引落銀行Noを入力すると支払伝票の作成時に勘定科目名は自動で記入されます。 すべての仕入先に対して１つの銀行口座から引き落とすのであれば、ここには何も入力しないでください。入力がないと、基本情報にある科目属性の「現金」に対応した勘定科目名を支払伝票に記入します。
「６３項目　手形決済銀行No」 手形での支払額が算出された場合、振出をする銀行口座をどこにするのかを設定します。この設定で支払伝票の手形の銀行欄に自動的に記入されます。