科目名
■科目マスターの登録
 建設会計が持つ科目体系にしたがって科目を登録します。科目コードと科目名はユーザーが自由に入力できますので、現在使用されているコードと名称をそのまま使うことができます。
■試算表区分
 区分の意味 貸借対照表に記載する勘定科目は、合計としての区分として 「資産の部」 「負債の部」 「資本の部」となっています。 「資産の部」の中計としての区分には 「流動資産」 「固定資産」 「繰延資産」となっています。

 さらに「資産の部」の「流動資産」の小計としての区分として 「現金計」 「預金計」 「当座資産計」 「棚卸資産計」 「その他流動資産計」となっています。

■科目登録
 ここでは、「当座預金」という勘定科目を登録する例をとって説明します。 「当座預金」は「資産の部」の「流動資産」の「預金計」の科目ですので、勘定科目の預金計の科目に「追加」ボタンがありますのでマウスでクリックします。 科目登録ダイヤログボックスが表示されます。科目属性は一般科目を選んでから、勘定科目コードから勘定科目カナ名までを入力します。 課税区分は「0:非課税」とします。当然、消費税率は「0」%です(非課税科目であれば消費税率の項目は入力する必要はありません) 集計先勘定科目CDと集計先勘定科目名はそのままにしておき、ファンクションキーのF8を押すか、「F8:追加」ボタンをクリックしてください。勘定科目の登録ダイヤログボックスが表示され、追加するかどうか聞いてきますので「はい」ボタンをクリックします。 これで、当座預金が「資産の部」の「流動資産」の「預金計」の区分に登録されました。

補助科目の登録
 「当座預金」に銀行別の補助勘定科目を登録してみましょう。先程登録した「当座預金」科目に補助ボタンがついていますので、この補助ボタンをダブルクリックします。

 補助科目一覧ダイヤログボックスが表示されますので、「F1:新規」ボタンをクリックすると補助科目登録画面に変わります。
 親科目である「当座預金」の科目コードと科目名の項目は入力できないようになっていますので、補助勘定科目コードから補助勘定科目カナ名までを入力します。課税区分は「0:非課税」で消費税率は「0」%とします。 消費税率まで入力したら、ファンクションキーのF8を押すか、「F8:追加」ボタンをクリックしてください。登録ダイヤログボックスが表示され、追加するかどうか聞いてきますので「はい」ボタンをクリックします。 これで、補助勘定科目の登録は終了しますが、補助科目登録画面はそのまま新しい科目の登録ができるように表示されたままとなりますので、引き続いて「当座預金」の補助科目が登録できるようになります。 これ以上の登録をしないのであれば、ファンクションキーのF12を押すか、「F12:閉じる」ボタンをクリックしてください。
■登録する科目の項目の意味
 E建設会計のTOP画面の情報登録から科目をクリックすると、科目一覧画面が表示されます。科目一覧画面には貸借科目タグと損益科目タグがあり、最初は貸借対照表科目の登録画面となっています。 損益計算書科目から登録するのであれば、損益科目タグをクリックしてください。損益科目の登録画面に表示が切り替わります。 科目一覧画面は、貸借および損益の区分に別けられていますので、登録する勘定科目がどの区分かを確認してください。
・主科目を登録する項目
(1) 科目属性 一般科目か集計課目を選択します。通常の科目は一般科目となります。集計科目については「集計科目の登録」を参照してください。
(2)勘定科目コード 10桁までの数字です。コードの重複登録はできません。
(3)勘定科目名 漢字で40文字まで入力できます。
(4)勘定科目名ローマ字 半角ローマ字で10文字まで入力できます。イニシャルキーサーチ機能で使用します。
(5)勘定科目名カタカナ 半角カタカナで10文字まで入力できます。
(6)課税区分 非課税、仮受、課税仮払、非課税仮払のいずれかを選択します。
(7)消費税率 %で入力します。入力された数字は n/100で取り扱われます。
(8)集計先勘定科目コード 科目属性が一般であれば、そのままにしておきます。
(9)集計先勘定科目名 科目属性が一般であれば、そのままにしておきます。
(10)印刷区分1 システムが使用しますので入力はできません。
(11)印刷区分2 システムが使用しますので入力はできません。
(12)印刷区分3 システムが使用しますので入力はできません。
(13)印刷区分4 システムが使用しますので入力はできません。
(14)印刷区分5 システムが使用しますので入力はできません。
(15)作成者名 システムが自動的に記録しますので、入力の必要はありません。
(16)作成日付 システムが自動的に記録しますので、入力の必要はありません。
(17)更新者名 システムが自動的に記録しますので、入力の必要はありません。
(18)更新日付 システムが自動的に記録しますので、入力の必要はありません。
・補助科目の登録する項目
(1)勘定科目コード 主科目が決まっていますのでコードの入力はできません。
(2)勘定科目名 主科目が決まっていますのでコードの入力はできません。
(3)補助科目コード 半角ローマ字で10文字まで入力できます。
(4)補助科目名 半角カタカナで10文字まで入力できます。
(5)補助勘定科目名ローマ字 半角ローマ字で10文字まで入力できます。
(6)補助勘定科目名カタカナ 半角カタカナで10文字まで入力できます。
(7)課税区分 非課税、仮受、課税仮払、非課税仮払のいずれかを選択します。
(8)消費税率 %で入力します。入力された数字は n/100で取り扱われます。
(9)印刷区分1 システムが使用しますので入力はできません。
(10)印刷区分2 システムが使用しますので入力はできません。
(11)印刷区分3 システムが使用しますので入力はできません。
(12)印刷区分4 システムが使用しますので入力はできません。
(13)印刷区分5 システムが使用しますので入力はできません。
(14)作成者名 システムが自動的に記録しますので、入力の必要はありません。
(15)作成日付 システムが自動的に記録しますので、入力の必要はありません。
(16)更新者名 システムが自動的に記録しますので、入力の必要はありません。
(17)更新日付 システムが自動的に記録しますので、入力の必要はありません。
■集計科目
 E建会計プログラムでは、ユーザーが使用される勘定科目を試算表の区分に分けて登録しますが、これは財務諸表に記載する小計、中計、合計などの金額を自動的に計算させるためです。 集計科目とは、区分の最小単位である小計に登録された複数の勘定科目を、さらに集計したいときのために作られた特殊科目です。
 この上図の例では、小口現金を支店別に管理するため勘定科目として登録してあります。 このように複数の「小口現金」科目の残高金額だけを集計して「小口現金計」として貸借対照表に金額を記載したいとしても、このままでは「現金計」としてしか集計されません。そこで、「小口現金」科目だけを集計する特殊科目である集計科目を、科目コード「1119」で科目名「小口現金計」として作ってみましょう。
 最初に「現金計」の行にある「追加」ボタンをクリックします。科目登録ダイヤログボックスが表示されますので、科目属性を集計科目にして科目コード「1119」で科目名「小口現金計」を入力します。 集計先勘定科目は「現金計」ですので、このまま「F8:追加」ボタンをクリックします。これで「小口現金計」という科目ができました。
 次は、「小口現金A支店」科目から「小口現金G支店」科目の集計先を変更する作業をおこないます。「小口現金A支店」科目の行にある変更ボタンをクリックし、科目登録ダイヤログボックスを表示し、集計先勘定科目コードをクリックするとリストボタンが表示されます。マウスでリストボタンをクリックすると集計科目検索ダイヤログボックスが表示され、その中に先ほど作った「1119 小口現金計」がありますので選択します。
 これで「小口現金A支店」科目の残高金額は、いままでの「現金計」から「小口現金計」へ振り替えられます。
 このように、「小口現金A支店」から「小口現金G支店」までの集計先勘定科目を変更すると、貸借対照表には小口現金計の行が新たに作られ、「小口現金A支店」から「小口現金G支店」までの残高合計金額が記載されます。