仕入先
■仕入先マスター
　仕入先マスターには、E建会計が持っている機能の中で「支払計算」に関する設定が含まれています。また、注文書や工事原価伝票などで使用する仕入先名は、仕入先マスターに登録済みでないと使用できません。 基本情報の「支払計算」項目を「する」とした場合、支払計算必須となっている項目は必ず入力して下さい。
■仕入先を新規に登録する
　ＴＯＰ画面の情報登録から【仕入先】をクリックすると仕入先一覧画面が表示されます。画面の下に【Ｆ1：新規】ボタンがありますのでクリックすると、仕入先登録ダイヤログボックスが表示されます。 仕入先コードから更新日付まで６８項目と、登録する項目が大変多いですが支払計算や注文書を発行する時に必要な項目も少なくありませんので、一つ一つ確認しながら入力してください。 入力が終了したら、仕入先登録ダイヤログボックスの下に【Ｆ8：追加】ボタンがありますのでクリックしてください。これで登録が完了します。 【Ｆ8：追加】ボタンをクリックせず、【Ｆ12：閉じる】ボタンをクリックすると仕入先として登録されませんので充分注意してください。
■仕入先の登録内容を変更する
１. ＴＯＰ画面の情報登録からを【仕入先】クリックすると仕入先一覧画面が表示されます。すでに登録された仕入先が表示されますので、登録内容を変更する仕入先名を選択して画面の下にある【Ｆ8：追加】ボタンをクリックします。
２. 仕入先コード（仕入先ＣＤ）には８桁までの数字を入力しますが、登録済みの仕入先と同じコードを入力すると「指定の仕入先コードはすでに登録済みです」とエラーメッセージダイヤログボックスが表示され、仕入先コードの重複登録はできないようにしてあります。
３. それぞれ修正や変更したい項目をクリックして内容を変えたら、画面下の【Ｆ8：追加】をクリックしてください。
登録する項目
（1）仕入先CD １０桁までの数字です。コードの重複登録はできません。
（2）仕入先名 漢字で４０文字まで入力できます。
（3）仕入先名ローマ字 半角ローマ字で20文字まで入力できます。イニシャルキーサーチ機能で使用します。
（4）仕入先名カナ 半角カタカナで20文字まで入力できます。
（5）許可番号 建設業に従事する企業が国、県、市町村から発行される許可番号を入力します。仕入先が建設に関係しないのであれば入力の必要はありません。
（6）郵便番号 ８桁までの郵便番号が入力できます。
（7）住所１ 漢字で４０文字まで入力できます。
（8）住所２ 漢字で４０文字まで入力できます。
（9）電話番号 １３桁までの電話番号が入力できます。
（10）携帯番号 １３桁までの携帯電話番号が入力できます。
（11）FAX番号 １３桁までのFax番号が入力できます。
（12）代表者役職 漢字で２０文字まで入力できます。
（13）代表者名 漢字で２０文字まで入力できます。
（14）代表者メール インターネットメールアドレスを入力します。
（15）仕入先担当部署名 漢字で５０文字まで入力できます。
（16）仕入先担当者名 漢字で２０文字まで入力できます。
（17）仕入先担当者メール インターネットメールアドレスを入力します。
（18）手形発送先仕入先名 漢字で４０文字まで入力できます。約束手形などを郵送する先が仕入先名と違う場合に入力します。
（19）手形発送先郵便番号 ８桁までの郵便番号が入力できます。
（20）住所１ 漢字で４０文字まで入力できます。
（21）住所２ 漢字で４０文字まで入力できます。
（22）手形発送先電話番号 １３桁までの電話番号が入力できます。
（23）支払区分
（支払計算必須）		 「振込／手形」か「小切手／手形」かのいずれかを選択します。「振込／手形」を選択すると支払計算で作成する支払伝票の貸方科目が、（５２）引落銀行Noに設定された科目名と支払手形科目となります。 「小切手／手形」では支払計算で作成する支払伝票の貸方科目が、科目属性で設定された現金科目と支払手形科目となります。
（24）支払率(%) 支払率(%)（支払計算必須）％で入力します。一般的に建設業でいわれるところの出来高率を入力する項目です。
（25）現金比率(%)
（支払計算必須）		 支払額に対する現金での支払率を入力します。
（26）手形比率(%)
（支払計算必須）		 支払額に対する手形での支払率を入力します。現金比率+手形比率＝100％となりますので、先に現金比率が入力されるとシステムが自動的に計算します。
（27）端数値引区分
（支払計算必須）		 １円、１０円、１００円、１０００円のいずれかを選択します。支払金額の端数を値引きとして処理します。 例えば、支払総額が1,425,986円で端数値引を１００円とした場合、1,425,000円を支払額とし、986円は値引として支払計算で作成される支払伝票に「雑収入」科目で計上されます。
（28）手形金額丸め　
（支払計算必須）		 １円、１０円、百円、千円、1万円、10万円のいずれかを選択します。支払額に対する手形比率で計算された手形金額の端数を現金支払額に加算します。
（29）支払日
（一般）（支払計算必須）		 基本情報の支払日１から支払日３までのいずれかを選択します。E建設会計では仕入先への支払日を５タイプに分けて設定できるようになっています。これは、仕入先の業種によって支払日を分けている建設会社が多いためです。したがって、（２９）の一般から（３３）の経費までの支払日のいずれか１つに設定をします。 （一般）とは通常、工事に関係のない支払先、例えば事務用品店や飲食関係、広告関係などの支払先を指定します。
（30）支払日
（材料）（支払計算必須）		 会社情報の支払日１から支払日３までのいずれかを選択します。建設資材が中心の仕入先の場合に設定します。
（31）支払日
（労務）（支払計算必須）		 会社情報の支払日１から支払日３までのいずれかを選択します。労務関係が中心の仕入先の場合に設定します。
（32）支払日
（外注）（支払計算必須）		 会社情報の支払日１から支払日３までのいずれかを選択します。外注関係が中心の仕入先の場合に設定します。
（33）支払日
（経費）（支払計算必須）		 会社情報の支払日１から支払日３までのいずれかを選択します。経費が中心の仕入先の場合に設定します。
（34）支払通知書発送区分１ 発送するか、発送しないかの選択をします。
（35）支払通知書発送区分２ 郵送、ＦＡＸ、メールのいずれかを選択します。郵送とＦＡＸの場合はプリンタに支払通知書を印刷します。メールを選択すると（３６）の支払通知書発送先メールに入力されたメールアドレスへ支払通知書を添付ファイルとして発信します。
（36）支払通知書発送先メール 支払通知書区分２でメールを選択した場合のみ入力します。
（37）現金最低条件
（支払計算必須）		 支払金額の最低条件金額を入力します。支払計算では仕入先への支払額を、この仕入先マスターに入力された支払率や現金比率、手形比率などの設定を使ってシステムが自動的に支払伝票を作成します。 ただし、支払総額が現金最低条件の金額を下回っている場合は、現金比率と手形比率の設定を使わずに支払額そのままを現金支払とした伝票を作成します。
（38）基本手形サイト 支払手形のサイト日数を入力します。
（39）会員区分 安全協力会員か非会員かのいずれかを選択します。非会員を選択すると、安全協力会費の自動計算をおこないません。
（40）協力会費計算区分
（支払計算必須）		 個別計算か固定金額かのいずれかを選択します。個別計算を選択するとシステムが安全協力会比率などの設定を使用して安全協力会費金額を計算します。
（41）協力会費固定金額
（支払計算必須）		 協力会費計算区分を固定金額に設定した場合は金額を入力します。この金額を安全協力会費として支払伝票に計上します。
（42）協力会費金額丸め
（支払計算必須）		 ０円、１円、１０円、１００円、１０００円のいずれかを選択します。支払計算では、システムが安全協力会比率などの設定を使用して安全協力会費金額を計算しますが、計算された結果の安全協力会費金額の端数を、この設定で決定します。 例えば、安全協力会費金額が25,986円で端数値引を１００円とした場合、25,000円を安全協力会費金額とし、986円は支払金額に加算します。
（43）安全協力会費区分
（材料）（支払計算必須）		 負担するか負担しないかのいずれかを選択します。E建設会計では仕入先への安全協力会費を４タイプに分けて設定できるようになっています。これは、仕入先の業種によって安全協力会費率を分けている建設会社が多いためです。 したがって、（４３）の材料から（４９）の経費までの安全協力会費のいずれか１つ以上に負担する、しないの区分を設定します。
（44）安全協力会費率
（材料）（支払計算必須）		 数字を入力します。入力できる数は小数点第１位です。入力された数字は　ｎ／１０００で取り扱われます。
（45）安全協力会費区分
（労務）（支払計算必須）		 負担するか負担しないかのいずれかを選択します。
（46）安全協力会費率
（労務）（支払計算必須）		 数字を入力します。入力できる数は小数点第１位です。入力された数字は　ｎ／１０００で取り扱われます。
（47）安全協力会費区分
（外注）（支払計算必須）		 負担するか負担しないかのいずれかを選択します。
（48）安全協力会費率
（外注）（支払計算必須）		 数字を入力します。入力できる数は小数点第１位です。入力された数字は　ｎ／１０００で取り扱われます。
（49）安全協力会費区分
（経費）（支払計算必須）		 負担するか負担しないかのいずれかを選択します。
（50）安全協力会費率
（経費）（支払計算必須）		 数字を入力します。入力できる数は小数点第１位です。入力された数字は　ｎ／１０００で取り扱われます。
（51）協力会費＿
　　 最低条件金額
（支払計算必須）		 金額を入力します。支払額から計算された安全協力会費金額が、ここに入力された金額を下回っている場合は安全協力会費金額を０円とします。
（52）引落銀行ＩＤ
（支払計算必須）		 引落銀行に登録した１０桁までの引落銀行コードを入力します。コードを入力する前に引落銀行の登録をおこなっておかなければなりません。 引落銀行Ｎｏとは、仕入先の支払（振込）を自社のどの銀行口座にするかを決めるものです。支払計算では、支払金額から手形支払額や安全協力会費などを差し引いた金額を口座振込とした支払伝票を作成しますので、この引落銀行は預金勘定の勘定科目となります。
（53）振込銀行コード
（支払計算必須）		 仕入先が代金を受け取る銀行コードを入力します。銀行コードがわからない場合は、リストボタンをクリックすると銀行検索ダイヤログが表示されますので、このダイヤログの中から探してください。
（54）振込銀行名称
（支払計算必須）		 銀行コードが入力されたら、自動的に銀行名称が表示されます。
（55）振込銀行支店コード
（支払計算必須）		 銀行コードが入力されたら、自動的に支店コードが表示されます。
（56）振込銀行支店名称
（支払計算必須）		 銀行コードが入力されたら、自動的に支店名称が表示されます。
（57）口座名義
（支払計算必須）		 仕入先の口座名義人の名前を漢字で入力します。
（58）口座名義
（支払計算必須）		 仕入先の口座名義人の名前を漢字で入力します。
（59）口座種別
（支払計算必須）		 普通預金か当座預金のいずれかを選択します。
（60）口座番号
（支払計算必須）		 仕入先の口座番号を入力します。
（61）振込手数料区分
（支払計算必須）		 仕入先負担か当方負担かのいずれかを選択します。
（62）振込手数料最低条件金額
（支払計算必須）		 金額を入力します。振込手数料区分が仕入先負担の設定の場合に、支払金額から手形支払額を差し引いた現金支払額が、この振込手数料最低条件に入力された金額より少ないときは、振込手数料を仕入先負担とせず当方負担とするための条件です。
（63）振込方法
（支払計算必須）		 電信、文書扱いのいずれかを選択します。
（64）手形決済銀行ＩＤ
（支払計算必須）		 引落銀行に登録した１０桁までの引落銀行コードを入力します。コードを入力する前に引落銀行テーブルの登録をおこなっておかなければなりません。 支払計算ではシステムが手形支払金額を自動計算し、支払伝票を作成します。この支払伝票の手形勘定科目に金額とともに手形番号と手形決済銀行の情報が入りますが、その手形決済銀行は、この項目から参照します。
（65）作成者名 システムが自動的に記録しますので、入力の必要はありません。
（66）作成日付 システムが自動的に記録しますので、入力の必要はありません。
（67）更新者名 システムが自動的に記録しますので、入力の必要はありません。
（68）更新日付 システムが自動的に記録しますので、入力の必要はありません。